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ショールームへの用途変更

既存物件をショールームに用途変更する上で、どのような点に注意する必要があるのでしょうか。

ここではショールームへの用途変更に適した物件を開設するとともに、実際にショールームへ用途変更した物件の施工事例も紹介します。

ショールームへ用途変更する際の注意点

ショールームは、建築基準法では事務所と同等の「サービス店舗」という扱いになります。

そのため、商業施設などの特殊建築物への用途変更の際に必要な確認申請は、ショールームへの用途変更では必須ではないケースが多いです。

ショールームを建てる目的の多くは、そのエリアにおける自社ブランドの認知拡大や顧客獲得です。情報化が急速に進む現代社会において、顧客に振り向いてもらえる様なショールームをつくるには徹底的に考え込まれたデザインや設計が求められます。

ショールームを使って何を成し遂げたいのかという目標を明確にして、その目標を実現できる立地条件や保存状況にある物件を選びましょう。

ショールームへ用途変更するのに適した物件

既存物件をショールームとして用途変更するには、「そのショールームを利用して成し遂げたいこと」という目標を達成できる物件かどうかが重要です。

例えば、特定地域における新規顧客獲得のために、自社の製品を実際に体験し、その品質に納得してもらうことがショールームの目的であるとします。

この場合、自社の製品がターゲットとしている顧客層が多く暮らしている立地にショールームを設けることが望ましいですし、顧客に訴求したいポイントによってショールームの内外装に求められるデザインも異なります。

【画像付き】東京での用途変更事例と
その申請・施工会社のまとめ

ショールームへ用途変更した事例

ショールームとスタジオを併設

建築再構企画では、東京都台東区の浅草に、ゴム製品の製造販売を行う会社のショールームと、インソールに特化した製作所のスタジオのふたつの機能を持つ施設を建てました。

この事例では、同じ建物内に異なる2社の製品が展示されるため、それぞれの展示スペースがわかりやすい様に、フロアに足跡のサインを設置することで観覧者の動線をコントロールしています。ショールームの内装は、必要最低限の改修に抑えつつ求められる空間をデザインしています。

倉庫からショールームへ

ドキアーキテクツは、福島県白河市で事業を展開するリフォーム会社のショールーム設計に関して、企画立案から実際の施工、さらにはオープンに合わせたイベントプロデュースまで一貫してサポートを手がけた実績を持ちます。

この事例では、業界におけるクライアントのポジショニングの確立や同業他社との差別化を目的としており、あえて展示品をセールスしない等の工夫も凝らしました。オープンイベントでは500名以上の動員に成功し、地域住民の方々への認知拡大に大きく貢献しました。