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居抜き物件からの用途変更

テナント募集中の物件に「居抜き」と表示されているケースが多々あります。居抜きとはどんな意味なのか、居抜き物件からの用途変更時の注意点や事例について見ていきましょう。

居抜き物件の用途変更における注意点

居抜き物件と呼ばれるのは、店舗や工場などの物件が以前入っていたテナントの設備・家具・調度品といった造作をそのまま残した状態で引き払われているケースを言います。売り渡したり貸したりされているテナント募集中の物件でありながら、カウンターや棚、調理設備などが残っている物件が居抜きと呼ばれる状態。

逆に建物以外に物が何もない状態の物件は「スケルトン」と呼ばれています。

居抜き物件は増加中

以前と比べると居抜き物件の数は増加傾向にあります。新型コロナウイルスの影響で、飲食店を中心とするテナントの撤退が相次いでいるからです。

主に飲食店や宿泊業などのテナントは、コロナ禍のあおりを受けて物件を居抜き状態にすることが増えているのです。

用途変更によって販路を開ける

居抜き物件の最大のメリットは、新たに家具や設備を仕入れず、そのまま店舗として活用していける点です。例えば飲食店などでは高価な調理設備や排気ダクト工事が必要になりますが、そうした設備が居抜き物件ならそのまま利用できます。

居抜き物件を用途変更で活用すれば、大幅な初期費用の削減になる他、開業までの時間を短縮することも可能になります。

建物を立て直すと時間も費用もかかってしまいますが、居抜き物件を用途変更して既存の建物とその設備を再活用すれば、新たな販路を開くことにも繋がります。

居抜き物件の注意点

居抜き物件を用途変更して新たなビジネスを始める場合は、用途変更後の目的と物件内の雰囲気の相性に要注意です。

以前の設備や内装が店舗のイメージに合わない場合は、集客に影響が出てしまいます。設備を新たに買い足したり工事をしたりする必要が出て、逆に費用が増えてしまうこともあります。

また、前のテナントがどんな経緯で撤退の道を辿ったのかを確認しておきましょう。業種や業態が似た店舗として再利用する場合は、同じ設備・内装の店舗を使うことが原因で以前のテナントと同じ道を辿ることになる可能性もあります。

居抜き物件からの用途変更事例

旅館から福祉施設へ

建築事務所CABONでは、コロナ禍の影響を受けて閉業せざるを得なくなった旅館を居抜きの形で用途変更を行い、新たに福祉施設として活用することに貢献しています。

福祉施設にはいくつもの厳しい基準が設けられていますが、例えば階段の勾配などに関する規定や非常用照明、避難経路などについては、旅館にも似たような基準が設けられています。

居抜き物件だからこそ用途変更のハードルが低く、高齢化社会でニーズの高い業種として再活用することに成功しました。

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